外国人技術者とのコミュニケーションを改善！製造業の現場で役立つ5つの具体策

外国人技術者を正社員として雇用する製造業の経営者の皆さま、工場など現場でのコミュニケーション課題に悩んでいませんか？

 文化や言語の壁によるトラブルが、スキル習得や離職率に影響することも少なくありません。

 この記事では日本ミャンマー支援機構アドバイザーの深山沙衣子が、製造業の現場で効果を発揮する「5つの具体策」を、著者自身が手がけた成功事例とともに解説します。外国人材の定着率を高め、チーム力を向上させるヒントがここにあります！

◆外国人技術者を正社員として雇用するメリット

・若い人材を獲得しやすい！

日本人の雇用に比べて、外国人雇用では、地方に対する偏見を持たない若手人材を確保しやすいという大きなメリットがあります。外国人の就労希望者たちの多くは、「東京でなくてはだめだ」という先入観がそこまでなく、職場環境や賃金などの雇用条件を重要視しています。体力や持久力、デジタル機器の習得の早さなどを求める場合、日本人にこだわらなければ、若い人材を採用することが十分に可能です。

・企業の海外進出につながる！

国際化においては、何より柔軟性や適応力が求められます。仕事を求めて来日する人材は、今の日本人にはないバイタリティと適応力を持っています。対象となる国の人を雇用して、本人のスキルや母国とのつながりや情報を活用すれば、海外でのビジネス展開を実行するチャンスが生まれます。

・事業計画が立てやすくなる

製造業の場合、投入できる従業員の数によって、生産量が決まってくる場合もあります。人材不足は、受注控えや事業の縮小、最悪の場合は人手不足倒産にもつながる深刻な問題です。外国人雇用により、人材を確保できれば生産計画を立てやすくなり、事業の安定化や拡大・成長も期待できます。

◆中小製造業でのコミュニケーションの課題

採用した外国人にとって日本は異国です。文化も違えば習慣も違い、当然、働くことの意義や価値、常識とされる考え方も異なります。まったく異なる土台に立っている外国人を相手に、「こちらの意を察して気づいてほしい」という日本流の態度で仕事を教えてもうまくいくはずがありません。

また、採用企業様が、ミャンマー人材を採用する前に、ＮＰＯ法人リンクトゥミャンマーが参加する文化交流・多文化共生活動のイベントで、ミャンマー人たちと交流したり、文化に触れたりする機会もあります。「採用前に、事前に知ることができてよかった。採用後がスムーズだった」というお声もいただきました。このようなイベントに参加し、文化の違いを理解することもおすすめです。

日本人が相手なら二言三言で理解されるようなことも、外国人には1から10まできちんと説明しないと正しく理解してもらえません。簡潔な言葉で「はっきり　最後まで　短く言う」ことが大切です。説明をしながら、実際の手本を見せましょう。そのほうが見て真似ることができます。

実際に外国人を採用する多くの企業では、「言語標準化」に取り組んでいます。たとえば、機械を使用する業務では、作業工程をA,B,Cなど分かりやすい記号に振り分け、「Aを押したらBを押す」というように作業を簡略化して伝えるのです。ひらがなや漢字の代わりにアルファベットや記号を代用する方法です。

また、日本語で説明する場合は、相手がどこまで理解しているのかを、途中で確認することも大切です。「何度も確認すると、失礼と感じるのでは？」と不安に思うかもしれませんが、彼らにとっては外国語で受ける説明です。相手が理解できているかを確認することは悪いことではありません。ミスが起きないよう、どんな小さなことでも確認を取りましょう。

日本人従業員に対しての定期的な面談と同じように、外国人労働者にも定期的にヒアリングを設けるようにしましょう。面談のような堅苦しい形式でなくても構いません。自社に満足して働けているのか、またはどこに不満を感じているのか、フランクに話せる場を設けてもいいでしょう。

日常生活の安定は、仕事のパフォーマンスに直結します。異文化で育った外国人にとってはすべて初めて経験するものです。公共交通機関の乗り方やゴミの出し方、近辺の病院や受診の仕方、など生活に必要な基本ルールを教えましょう。日本語があまり話せない場合は、不動産会社とのやり取りや契約手続きでトラブルに見舞われる可能性もあります。

当社でご紹介するミャンマー人材には、就職前に一通りの生活ルールを教えます。日本での生活が実際に始まれば、日常生活の中で困る場面も出てきますので、生活面も可能な限りサポートするように努めてください。

外国人技術者とのコミュニケーションは、単なる言葉のやり取りではなく、相互理解と尊重に基づいた関係構築が大切です。本記事でご紹介した5つの施策を実践することで、外国人正社員の定着率向上、生産性向上に繋げることができます。